はい、参加者には各自でインターネット回線を用意して頂く必要があります。講習会ではビデオ会議を常時使用するので、データ通信量が大きくなります。ご使用の環境のデータ通信量の上限にご注意ください。お届けするノートパソコンは無線（Wi-Fi）と有線（LANケーブル）の両方に対応しています。

1都3県の里親・ファミリーホームの里子や元里子の方については、2021年6月開催分からお申込みを受付します。参加を希望される方はお問い合わせください。
2021年5月から、1都3県の里親関係機関に順次ご案内を送付して参ります。

なお、里親・ファミリーホームの方が直接お申込みされた時は、身元確認のため、管轄自治体（児相）などに連絡して照会させて頂く場合があります。

施設の入所児童・退所者は高校2年生以上、里親・FHの委託児童・元里子は高校1年生以上を参加対象とさせて頂いております。
今後の新型コロナをめぐる社会情勢や申込数の推移によっては、学年制限を緩和することも検討致します。

はい、対象の地域と学年・年齢に該当していれば、退所後の方、元里子の方もお申込み頂けます。
ただし、お申込みは原則として出身の施設・里親や里親支援機関等を通して行ってください。

いいえ、参加者の習熟度やレベルについて特に条件は設けていません。ボランティア等の配置を手厚くして、なるべくひとり一人のレベルに合わせて対応できるように努めます。
ちなみに、2020年まで実施した従来の講習会では、パソコンに触ったことがない方から、工業高校でCADを学んでいる方まで受け入れてきました。

講習会では、表計算の課題に取り組んだり、カメラとマイクを通じて発言して頂いたりする場面があります。
障害もしくは場面緘黙などでコミュニケーションに困難がある方については、お申込の前に個別にご相談頂けますようお願いいたします。
職員・里親の方に付き添いで参加して頂くことも可能ですが、こちらも事前にご相談をお願いいたします。

はい、職員・里親の方に見学や付き添いをして頂いて大丈夫ですが、事前にご連絡を頂けますようお願い致します。

はい、上記の対象に該当している施設であれば、お申込み頂けます。受付にあたって従来（2020年春まで）のパソコン講習会の参加の有無は考慮しません。

当面の間は、原則として1都3県に所在する施設や在住の里親・FHからのお申込みに限定させて頂いております（都外施設からの参加は可能です）。何卒ご了承ください。

1都3県から他の道府県に委託されている児童についてはお問い合わせください。

今後の新型コロナをめぐる社会情勢や申込数の推移によっては、将来的に対象地域をさらに拡大することもあり得ます。

いいえ、講習会に参加せずパソコンの受け取りのみとすることはできません。

講習会を欠席したり遅刻・早退で参加時間が短かったりした場合は、恐れ入りますがパソコンのご返送をお願い致します。他の講習会の日程に再度お申込みください。

申込フォームは一般に公開しているものではなく、検索で見つけることはできません。

施設・里親支援機関等の方は、上記の配信登録の申請フォームからメールアドレスを登録して頂ければ、申込フォームのURLを毎月配信させて頂きます。

里親・FHの方は、個別にお問い合わせください。（一部地域では、里親支援機関や里親支援専門相談員、里親会が申込フォームのURLを把握している場合があります。）

いいえ、Microsoft Office などのオフィスソフト（Word、Excelなど）はインストールされていません。講習会では代わりに Google ドキュメント（無料）を利用する予定です。
オフィスソフトが必要な方は、こちらの記事もご一読ください https://lightson-children.com/it-navi/archives/38

本プロジェクトでプレゼントするノートパソコンは、マイクロソフト認定再生PC事業者（Microsoft Authorized Refurbisher）が販売し（詳しくはこちら）、ライツオン・チルドレンで検品・セットアップを行ったものになります。
正規の Windows 10 を搭載しています。Microsoft Office（Word、Excel、PowerPointなど）は搭載していません。

新品の場合に提供されているメーカー保証などはついておらず、講習会後に不具合が生じても修理・交換の対応はできない場合があります。ご了承ください。

スペック等については、時期によって変更になる部分もあるので、個別にお問い合わせください。

寄付金や助成金を財源としています。
2021年1月から10月の開催分までは、休眠預金等活用法に基づく新型コロナウイルス対応緊急支援として、公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンによる助成を受けて実施します。
それ以降は、企業からの使用済みパソコンの寄付や一般からの寄付金を使って、引き続き実施していく予定です。（企業が使用済みパソコンを寄付する方法については、こちらのページをご覧ください。）